クラウドとオンプレミスとは？両者を組み合わせる場合もあわせて解説！
企業が情報システムのリソースを管理する方法を選択する際に、クラウドとオンプレミスの比較が重要なトピックとなっています。さらに、両者を組み合わせたハイブリッドアプローチも最近注目を集めています。本記事では、クラウドとオンプレミスの特徴、メリット・デメリット、そして両者を組み合わせる場合の特徴について詳しく解説いたします。
目次
1. クラウドとオンプレミスの定義
1-1. クラウドとは
クラウドコンピューティング（以下、クラウド）とは、外部の事業者がインターネットを通じてコンピューティングリソース（サーバー、ストレージ、データベース、ネットワーク、ソフトウェアなど）を提供するサービスモデルです。ユーザーは必要に応じてこれらのリソースを利用し、使用量等に応じて料金を支払います。主なクラウドサービスとして、Amazon Web Services (AWS)、Microsoft Azure、Google Cloud Platform (GCP) などがあります。
以下の記事では、AWSについて解説しています。
1-2. オンプレミスとは
オンプレミスは「on the premises（構内で・店内で）」が語源で、企業が自社内にサーバーやネットワーク機器などのITインフラを設置し、運用管理する従来型のシステム形態を指します。オンプレと呼ばれることもあります。「自社保有」や「自社運用」という意味合いで使われることが多く、企業がハードウェアとソフトウェアを直接管理する方式です。
2. クラウドのメリットとデメリット
2-1. クラウドのメリット
①コスト
クラウドのメリットの一つにコスト面での特徴があります。まず、機器の購入が必要ないため、初期投資を大幅に抑えられます。加えて、必要な分だけリソースを利用できる従量課金制により、ビジネスの規模や需要に応じて柔軟にコストを調整できます。ハードウェアの調達や保守にかかるコストも削減できるため、特にスタートアップや成長期の企業にとって魅力的な選択肢となっています。
②運用開始までの時間
クラウドの別のメリットとして、運用開始までの時間が短いこと挙げられます。オンプレミス環境では、ハードウェアの調達、設置、構成、そしてソフトウェアのインストールと設定に数ヶ月以上かかることもあります。一方、クラウドでは、必要なリソースを短時間で準備し、即座に利用を開始することができます。
例えば、新しいプロジェクトの開始や、急な需要増加への対応、テスト環境の構築などにおいて、クラウドの即時性は大きな威力を発揮します。開発チームは新しいアイデアを迅速に検証でき、マーケティングチームは短期キャンペーンのためのインフラを素早く立ち上げることができます。また、災害復旧計画の一環として、バックアップ環境を迅速に構築することも可能です。
③柔軟性とスケーラビリティ
クラウドのメリットとして、優れた柔軟性とスケーラビリティも挙げられます。需要の変動に応じて迅速にリソースを増減できるため、急激な成長や季節的な需要変動にも柔軟に対応できます。
④アクセシビリティとモビリティ
アクセシビリティとモビリティの向上も、クラウドの重要なメリットです。インターネット経由でどこからでもシステムにアクセスできるため、リモートワークやグローバルな事業展開が容易になります。これにより、働き方の多様化や地理的な制約の解消が実現し、ビジネスの可能性が大きく広がります。
2-2. クラウドのデメリット
①セキュリティとプライバシーの懸念
クラウドの最大の懸念事項の一つに、セキュリティとプライバシーに関する問題があります。データが外部のサーバーに保存されることへの不安は、多くの企業にとって大きな障壁となっています。特に、金融や医療など重要な個人情報を扱う業界では、コンプライアンス対応の難しさがクラウド導入の妨げとなることがあります。
②インターネット接続への依存
クラウドサービスはインターネット接続に大きく依存しているため、接続の品質や安定性がサービスの利用に直結します。インターネット接続が不安定な地域や、オフライン環境での作業が必要な場合には、クラウドの利用に制限がかかる可能性があります
③長期的なコスト
長期的なコストについても考慮が必要です。クラウドの利用が長期化したり大規模化したりする場合、オンプレミスよりも高額になる可能性があります。特に、データ転送量が多い場合や、常時高負荷な処理を行う場合は、データ通信料や処理にかかるコストが、予想以上に膨らむことがあります。
④カスタマイズの制限
カスタマイズが制限されることも重要な点です。クラウドサービスは、提供されるサービスの範囲内でのみカスタマイズが可能です。そのため、特殊な要件や、既存のレガシーシステムとの統合が必要な場合には、クラウドだけでは対応しきれないことがあります。
3. オンプレミスのメリットとデメリット
3-1. オンプレミスのメリット
①データの完全な管理
オンプレミスの最大の利点は、データの完全な管理が可能な点です。すべてのデータとシステムを自社内で管理できるため、セキュリティポリシーを完全にコントロールすることができます。これは、特に機密性の高いデータを扱う企業や、厳格な規制下にある業界にとって大きな魅力となります。
②カスタマイズの自由度
カスタマイズの自由度も、オンプレミスの重要な利点です。企業の特殊なニーズに合わせて細かい調整が可能であり、レガシーシステムとの統合もしやすいです。これにより、企業独自の要件に適合したシステムを構築することができます。
③ネットワーク遅延の最小化
ネットワーク遅延の最小化も、オンプレミスの利点の一つです。社内ネットワークでの高速なデータ処理が可能であり、インターネット接続に依存しない安定性を確保できます。これは、リアルタイム性が求められる業務や、大量のデータ処理が必要な場合に特に有効です。
④システム連携
オンプレミスのメリットの一つに、他システムとの連携のしやすさが挙げられます。多くの企業、特に長い歴史を持つ組織では、さまざまな時期に導入された複数のシステムが共存しています。オンプレミスでは、これらの既存システム（レガシーシステムを含む）と新しいシステムとの緊密な連携がクラウドに比べて容易なことが多いです。
特殊なハードウェアや独自のプロトコルを使用する旧式のシステムとの連携も、オンプレミス環境では対応可能です。クラウド環境では対応が難しいレガシーシステムとの接続や、特殊なネットワーク構成が必要な場合でも、オンプレミスであれば柔軟に対応できます。
3-2. オンプレミスのデメリット
①高い初期投資
オンプレミスの最大の課題は、高い初期投資です。サーバーやネットワーク機器などの購入に大きな初期コストが必要となり、さらに専門的な知識を持つIT人材の確保・育成コストも考慮しなければなりません。これは、特に中小企業やスタートアップにとって大きな負担となる可能性があります。
②スケーラビリティの制限
スケーラビリティの制限も重要な課題です。リソースの増強に時間とコストがかかるため、急激な需要変動への対応が難しくなります。ビジネスの成長や季節的な変動に柔軟に対応するためには、余裕を持ったリソース確保が必要となり、結果としてリソースの無駄が生じる可能性があります。
③運用と保守の負担
運用と保守の負担も無視できません。ハードウェアの定期的な更新や保守が必要であり、セキュリティ対策や障害対応も自社で行う必要があります。これには、継続的な投資と専門知識が要求され、本業以外の負担が大きくなる可能性があります。
④災害リスク
災害リスクへの対応も重要な考慮点です。自然災害やハードウェア障害による影響が大きく、高度な災害復旧（DR）対策には追加のコストがかかります。地理的に分散したバックアップサイトの維持など、事業継続計画（BCP）の実施にはかなりの投資が必要となります。
4. パブリッククラウドとプライベートクラウド
ここまでクラウドとして紹介してきたものは、パブリッククラウドと呼ばれるもので、クラウドサービスプロバイダーが所有し、管理するリソースを他の顧客と共有しながら利用するものです。
パブリッククラウドとは別で、プライベートクラウドと呼ばれるものがあり、これは仮想化技術などを利用して構築した、他の企業や顧客とリソースを共有しないクラウドです。
プライベートクラウドは、企業のニーズに合わせてカスタマイズできるため、パブリッククラウドの弱点を補う事が可能です。しかし、基本的に自社で構築するため、パブリッククラウドの利点である「コスト」「運用開始までの時間」等は部分的にしか享受できません。
プライベートクラウドは、金融機関や医療機関などの規制の厳しい業界や独自システムが必要な企業によく見られ、完全オーダーメイドのクラウドが構築可能です
5. ハイブリッドクラウド：クラウドとオンプレミスの組み合わせ
ハイブリッドクラウドは、パブリッククラウドとプライベートクラウドあるいはオンプレミスを組み合わせたもので、各々のメリットを活かしつつ、デメリットを補完することができます。
長所を組み合わせたこのコンセプトは、機密データを保護する必要がある一方で、他に大量処理も利用できるようにする必要がある大企業に人気があります。また、ベンダーロックインを避けるために、複数のクラウドサービスを使用することを選択する企業もいます。
一方で、ハイブリッド環境を管理するためには、クラウドとオンプレミスの双方のスキルが必要になるなど、デメリットも存在します。
6. まとめ
クラウド、オンプレミス、ハイブリッドのどれを選択するにせよ、それぞれにメリットとデメリットがあります。重要なのは、自社の状況を深く理解し、なぜ移行するのか（あるいは移行しないのか）を明確にし、何を移行するのか（あるいは移行しないのか）を決定することです。ハイブリッドアプローチが最も柔軟で効果的な選択肢となることが多いですが、それぞれの企業のニーズや状況に応じて最適な解決策は異なります。
また、この選択は一度行えば終わりというものではありません。技術の進化、ビジネス環境の変化、新たな規制の導入などに応じて、定期的に見直しと最適化を行う必要があります。継続的な評価と改善のサイクルを確立し、常に最適な IT インフラを維持することが、長期的な競争力の維持と事業成功の鍵となるでしょう。
この記事の編集者
藤﨑 碩人
大学・大学院では数学を専攻し、IT調達ナビの運営会社である、（株）グローバル・パートナーズ・テクノロジーに新卒で入社した。 公共組織のITガバナンス、マネジメント支援業務に従事し、同社のメディア運営業務にも携わる。応用情報技術者。
